ドローンを使って山間部の集落住民に避難を誘導する実証実験が15日、新城市乗本であった。上空から音声を流したほか、地上で示した文字が確認できるのかを調べた。

　豊川、新城の両市と関係団体など官民でつくる「東三河ドローン・リバー構想推進協議会」の補助事業。採択された中京電気（岡崎市）、日本道路システム（同）、「Ｓｕｚａｋ」（東京都）、クオリティソフト（和歌山県）、タケダビデオ（新城市）の各社が参加した。

　午後１時半、スピーカーと音声機能を搭載したドローンが離陸し、乗本の蔵平地区で黄柳川沿いの上空を時速30㌔で飛行した。沿岸の集落では住民が避難を呼び掛けるアナウンスが聞こえるのかを確認した。また集合場所の広場ではＩＰ電話の支援を呼び掛ける「ＩＰ」の文字を落ち葉で示した。

　住民は約20人が参加。「家の中では聞き取りづらい」や「川沿いの国道を走る車両の音が入る」などの意見を出した。また「ＩＰ」の文字は広場の木陰になって上空から見えにくいという課題があった。

　統括したＳｕｚａｋの田口直樹さんは「災害発生時を想定し、必要な電波環境を含めたドローンの活用可能な手だてを考えたい」と話した。