東三河地域研究センターが豊橋で総会

　シンクタンクの東三河地域研究センター（神野吾郎理事長）は28日、豊橋市駅前大通のホテルアークリッシュ豊橋で総会を開き、２０１８（平成30）年度（18年10月１日～19年９月30日）の事業報告などを承認した。
　神野理事長は冒頭、ＡＩ（人工知能）などが及ぼす影響や、多様性のある社会づくりが今後の課題とし、豊橋の帆前掛けなど伝統産業が見直される新しい動きや、きたる「２０２７年リニア時代」に向けた三遠南信地域の連帯の在り方を考える必要性などを挙げた上で「これらをつなげていくのが、センターの役割」と述べた。
　事業報告などのほか、堀内一孝サイエンス・クリエイト代表取締役副社長の新任理事選任も承認された。
　18年度の事業では、調査研究として、高齢者らを含めた「人財の育成・確保」を踏まえた地域づくりに関する研究や、三河港・広域幹線道路ネットワークの機能整備方向に関する研究などを実施した。
　このうち地域資源の価値化促進に関する研究では、三遠南信地域の移動手段・ＪＲ飯田線の活性化を検討。貴重な観光資源として利用促進を図るため、ホームページで情報発信を始めた。
　また、渥美半島で早春に実施されたレストランバスツアー運行について、参加者にアンケートを実施。参加者は女性が８割を占め、参加の動機で最も多かったのは食事で、満足して帰っており、食事がツールになり得ることが分かった。
　総会後、東京財団政策研究所の小林慶一郎氏が「フューチャー・デザインの可能性－将来世代を考えた広域的な地域づくりに向けて」を演題に話した。
（中村晋也）