スタジアム・アリーナ運営主要の50社、売上2024年度3851億円　2019年度比18％増　地域の「稼ぐ力」左右

　帝国データバンクの調査によると、国内のスタジアム・アリーナ運営主要50社の２０２４年度の売上高合計は３８５１億円に達した。新型コロナウイルス禍前の２０１９年度と比較して18・７％増と大幅な伸びを記録しており、スポーツ・エンターテインメント市場が力強い成長軌道に乗ったことを裏付けている。スタジアム・アリーナがもはや公共の「体育館」ではなく、地域の「稼ぐ力」を左右するインフラになったことを証明しているともいえる。

　２０１９年度を１００とした売上指数は、コロナ禍の20年度には65・３まで落ち込んだ。しかし23年度に１０７・１とコロナ前を上回り、24年度には１１８・７まで上昇している。

　24年度の売上高の内訳は、スタジアム（25社）が２４３４億円、アリーナ（25社）が１４１７億円となっている。

　この成長の背景には、大型音楽コンサートの本格再開に加え、ホスピタリティーエリアの拡充による来場者単価の上昇がある。

　運営主体の構成を見ると、自治体から管理を委託される「指定管理者制度」が28社と全体の56・０％を占める主流となっている。そのほか、民間企業が14社、第三セクターが８社となっており、営業力やノウハウを持つ民間の役割が一段と重要性を増している。

　この「アリーナ需要」の最大のリード役はバスケットボールＢリーグだ。リーグの観客動員数は、20年度の１２９万人を底に、３２３万人（22年）、４５２万人（23年）と急増し、24年には過去最多の４８５万人に達した。

　こうした集客力を背景に開発も活況を呈しており、25年には愛知の「ＩＧアリーナ（愛知国際アリーナ）」をはじめ、東京、兵庫、香川などで新施設が相次いで開業した。

　さらに、２０２６～27シーズンから始まる新区分「Ｂプレミア」では、アリーナの収容人数やホスピタリティー機能が参入の重要な要件となるため、各地で投資が加速している。

　このうちＩＧアリーナは７月に名古屋城公園内に誕生した。最大収容人数１万７０００人（立ち見含む）を誇る国内最大級のグローバルアリーナ。総工費約４００億円を投じ、２０２６年に開催されるアジア大会・アジアパラ大会の主要会場としての役割も担う。

　県と名古屋市が発表した最新の試算によれば、アジア大会全体の開催に伴う生産誘発額は、県内で１兆８１７７億円、全国では２兆６８３１億円に達すると推計されている。このうち直接的効果（大会運営や施設整備による需要増加額）は５１３１億円、レガシー効果（大会後の施設利用や観光促進による波及効果）が１兆１１１３億円と、全体の約７割を占める。ＩＧアリーナは、この「レガシー効果」の心臓部といえる。年間を通じて国内外のアーティストのコンサートや国際的なスポーツ大会を誘致することで、中京圏に持続的な人流と消費を生み出すことが期待されている。