豊川信金本店で大地震想定した実地訓練

　豊川信用金庫（半田富男理事長）は、三井住友海上保険とＭＳ＆ＡＤインターリスク総研の協力のもと、大規模地震発生時の「事業継続計画（ＢＣＰ）」に基づく初動対応訓練を、豊川市末広通の本店で実施した。
　訓練は今月４日、緊急対策本部が迅速で有効に機能するよう半田理事長を本部長として四つの班を編成、関係する部課長と担当役員により、本番さながらの訓練を２時間半にわたって展開した。
　地震発生時の臨場感を再現するため、訓練会場には常時ニュース映像が投影されており、各班は各支店から次々と入ってくる安否不明者や負傷者、ライフラインの停止情報のとりまとめ、顧客らからの問い合わせに対する適切な対応を訓練した。
　訓練の狙いは「危機意識の醸成」と「課題の洗い出し」で、今回の訓練では、情報の取りまとめの難しさを実感するとともに、同金庫は「まずは金庫全体としての方向性を決めること、また的確な指示を出す判断力が必要であることを改めて認識した」と振り返った。
　今後は、訓練対象者を他の本部部課長や営業店幹部に広げ、継続的に実施することで、同金庫は「大規模地震発生時にも重要な社会インフラである金融機能が迅速に提供できるよう訓練を重ねていきたい」としている。