豊橋技術科学大学は22日、大学との共同研究の実績がある東三河の３社と合同で包括的な連携協定を結んだ。個々の研究者と企業による従来の産学連携とは異なり、分野を超えた連携で複雑化する社会課題や実装ニーズに応えるのが狙い。学内に今年度開設する共創関連施設を生かし、相乗効果を高めたい考えだ。

　同大学で連携協定の調印式があった。培養皮膚などを手がける再生医療メーカーの「ジャパン・ティッシュエンジニアリング」（Ｊ－ＴＥＣ、蒲郡市）のほか、親会社で眼科医療機器の「ニデック」（同）、超音波関連機器の「本多電子」（豊橋市）の３社が参加した。

　３社は長年、研究者と個別の共同研究に取り組んできた。個々の共同研究では網羅できない分野を補うため、これまでも接点のある３社との連携となった。

　若原昭浩学長は「社会実装や製品化などを想定した共同研究では、ＡＩや制御技術、材料工学など幅広い研究領域を超えた融合が欠かせない。個々の研究者と企業で完結した従来の産学連携のあり方とは異なり、異分野での共創による相乗効果が楽しみだ」とした。

開発と社会実装通じた人材育成にも

　大学では今年度、企業や研究者、学生らが共創活動できる専用施設を開設する。研究者や学生と技術者が気軽な交流や議論ができる場とし、現場にも通じた人材育成にもつなげたい考えだ。

　Ｊ－ＴＥＣの畠賢一郎社長によると、創業当初の親会社だったニデックとは生体医療分野での研究開発で相乗効果も高い。本多電子とは超音波技術を生かした評価でも関わりが深く、昨夏から大学を通じた連携を提案していた。