豊川市で仮設トイレの販売、レンタルなどを手掛ける「Ｇテクノ」は、７月28日に発生した「２０２６年熊本地震」を受け、被災地支援に乗り出す。同31日、トイレ事業部を置く蒲郡市三谷町で、仮設トイレや日本初の移動型複合インフラ設備「ＴＫＢインフラユニット」などを積み込み、被災地に向けて出発した。
同社は、16年の熊本地震で益城町に仮設トイレを無償提供したのがきっかけで、支援活動を広げてきた。24年の能登半島地震と奥能登豪雨でも、輪島市や珠洲市などの避難所や老人ホーム、ボランティア拠点に仮設トイレや給水設備を無償で届けた。
同社の都相太会長（84）が熊本の状況を見て、30日に社員を集めて支援を決めた。被災地では停電や断水が続いており、電源と給水の確保を急ぐため、グループ会社が開発した折り畳み式のソーラー発電兼蓄電池「おくだけ電源」２基、給水用の５００㍑タンクと水中ポンプの４セットをまず届ける。
ＴＫＢはトイレやシャワー、シンク、洗濯機を一体化させた製品。能登の避難所を回った際、被災者の要望を基に今年１月に開発。断水時は給水タンク、停電時はソーラー発電で対応でき、水も電気もない被災地ですぐに清潔な水回りを整え、避難生活のストレスや感染症を防ぐ。被災地への投入は今回が初めてとなる。
７月31日は物資を積み込んだ後、営業所がある大分県日田市に向けて出発した。１日に到着した後、八代市など各方面の要望を確認しながら、トイレや水回りの支援を順次進める考えだ。
都会長は「大変な時だからこそ、やれることをやっていく」と話す。日本初となるＴＫＢについては「これからの防災のあり方に重要な役割を果たすはず」と述べた。
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愛知県蒲郡市生まれ。2020年、地元蒲郡が好きで東愛知新聞社に入社。同年から蒲郡担当、市政や地域行事、文化など全般を取材。ドローンを使って東三河の名所を空撮したルポ「大二朗記者の空からの訪問」を不定期連載。これまで、三河大島や三河国分尼寺跡、日出の石門などを空撮してきた。ドローン技術向上のため、国家資格「一等無人航空機操縦士」を24年に取得。読者の皆さんが楽しんでもらえる記事と記憶に残る写真を掲載できるよう、日々、頑張っていきます。
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