豊橋技術科学大学の高山弘太郎教授（生物環境工学）と次世代型農業支援会社「ファームシップ」（東京都中央区）が取り組む植物工場の省エネルギー化技術に関する研究が、「産業技術総合開発機構」（ＮＥＤＯ）の研究プログラムで２年間の継続支援を受けることが決まった。

　ファームシップは農産物の生産から流通までの脱炭素化を図り、農業・食品産業技術総合研究機構、電子機器などの卸売業「ＲＹＯＤＥＮ」（旧菱電商事）と組んで、22年度にＮＥＤＯのプログラムに採択された。

　静岡県沼津市の植物工場では、ホウレンソウの栽培を通じ、ＩｏＴ（物のインターネット）による環境モニタリングやＡＩ（人工知能）を生かした照明や空調などの制御技術で省エネ効果の実証に取り組んだ。

　栽培環境や生育状況をＩｏＴで遠隔管理し、栽培棚は小区画で分けたうえでエリアごとにユニット化した。約３㌶の広い工場内で栽培していない棚や区域への照明や空調を柔軟に制御でき、多品種で少量の生産にも対応可能になる。

普及の鍵は電力コスト削減  さらなる省エネ効率化目指す

　これらの技術を組み合わせ、全体で30％の省エネ効果の可能性も確認できた。実証実験の中間目標に掲げた20％削減を上回った。ＮＥＤＯの中間評価でもプロジェクト継続が決まり、今後２年間で36％の省エネ効果を目指す。

　ファームシップによると、植物工場の運営コストに占める照明や空調などの電力は３割。原価償却費や人件費と並ぶ負担だが、ほかの費用とは違い効率化による削減が可能だ。実証実験でのコスト削減を進め、社会実装と新規投資への弾みをつけたい考えだ。